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mixiで月収93万円の不労所得を得た男

「購入者特典」あります! 詳しくはこちらのページをご覧ください。
今後追加される特典も、ずっと好きなだけ差し上げます!

販売終了
mixiで月収93万円の不労所得を得た男

SNSに入ったその日にたった3時間の作業であとはほったらかし状態で勝手にお金がふりこまれてしまう。魔法のノウハウ

★総評★

やり方次第でこの商材でもお金はある程度稼げそうです。
しかし、この商材を売る事はネットビジネスではありません。
これは一種のネズミ講のようなものであり、
売ればあなたの信用、信頼がなくなります。

また、このような商法は初めに取り組んだ人が儲かる仕組みであり、
多くの方がこの商材を購入して同じようなことをしている現在、
販売ページでうたっているほど儲けることは難しいでしょう。

だいたい、 mixi上で商業目的の宣伝・勧誘を行なうことは
禁止されているため、すぐにIDが削除されてしまいます。

商材内容としては、初心者にも分かりやすいような説明です。
商材の形だけは、ある程度作られているわけです。

セールスレターに、「安心の全額返金制度」とあるため、
販売者にメールしましたが、返事がありませんでした。
う〜ん・・・。


★商材内容★

● マニュアル(A4サイズ PDF版)
● 電子書籍 「資金0円からはじめる情報起業」
● 【スーパー・リッチマン養成塾】入会無料権
● 「さらに稼いでもらう為のマル秘情報大公開」
● 「田淵隆茂氏」によるメルマガで稼ぐ為の音声セミナー  ほか


【追加報告】

この商材の興味深い記事を見つけたので、転載しておきます。

 ↓ 以下転載 ↓

mixiで月収93万円の不労所得を得た男 (第1回)
フリーライター 岩上 虔

<商材データ>
著者名  石田和善
販売業者 株式会社ドリームゲート
運営統括責任者 石田和善
所在地 〒285-0905 千葉県印旛郡酒々井町中川371-8
電話番号 043-496-8917
Eメール kazu0817jp@mail.goo.ne.jp
URL    http://kazuboy.jp/sns1.html

初心者を食い物にする悪性ウイルス

うさんくさい業者、個人が群がり、違法すれすれ、もしくは違法をも
見てみぬふりをし、拝金主義を恥らうこともなく、欲望丸出し、何で
もありの無法地帯となっている情報起業界。

 そのなかにあってわれわれ取材班が第1回目の違法商材として取り
上げたのが『mixiで月収93万円の不労所得を得た男』である。

この商材、とにかく内容がひどい。
元締めは石田和善なる人物だが、商材に情報起業のノウハウなどは
一切無い。
 全部で100ページにのぼるこの商材だが、
「mixiで美しい女性になりすまし、他人のプロフィールページに適当
に足跡をつけて、自分のページに誘引する」
「mixiにはヤフーオークションで紹介権を購入して入会する」
「ライブドアブログでこのことを書く」

など、悪質な記述が続く。
しかもほとんどのページにプリントスクリーンの大きな画像が張って
あり、文章は2〜3行だということも珍しくない。

これが、『mixiで月収93万円の不労所得を得た男』
が販売している商材なのである。

このPDFファイルを無限に宣伝し、購入者がいればマージンが入ると
いう仕組みになっている。

では、どんな方法で商材を売っているのか。セールスレターを見てみよ
う。
『mixiを使って、ちょっとした仕掛けをしただけでなぜ、40歳月収
24万円だった私がたった2ヶ月で月収93万円を稼いでしまったのか?
その理由を知りたくありませんか!?』

このキャッチコピーのレターは、以下のような会話ではじまる。
「わたし」が石田、「あなた」が購入者である。

わたし 「キミさあ、不労所得って言葉聞いたことある?!」
あなた 「不労所得、、、ですか?」
あなた 「不労所得っていうのは、働かなくてもお金が入ってくるこ
    とですよね」
わたし 「そお、そのとおり、、不労所得とは働かずして収入を得
    ること」
あなた 「???不労所得とmixiがなんか関係あるんですか?」
わたし 「じゃあさ、今度、遊び感覚でいいから、毎日1時間だけ
     mixi で○○○○をクリックしてみて」
あなた 「ええ??」
わたし 「だからあ、今度○○○○をクリックしてみてよ。」
わたし 「多分これだけで毎月2ケタ以上のお金がはいってくると
    思うから」

「毎月2ケタ以上」と表現しているが、これは10円であるはずはない。
 当然、10万円のことだろう。
 その後、月収24万円で辛い生活をしていた「わたし」が、あるとき
 突然、mixiで簡単に儲けられる方法を発見したという流れになる。

見つけてしまったんです (カワイ子ちゃんじゃあありません!)
遊び感覚でmixiを楽しみながら稼ぐことができる、
ある「ノウハウ」を。
試しに○○○○をクリック!
「あら、2件売れた。」
またまた、試しに○○○○をクリック、クリック、クリック!
「あら、あら、5件売れた。」

その「ノウハウ」を見つけてしまってからmixiの違った楽しみかた
ができるよになったんです。
そうです、mixiでちょっとした仕掛けをするだけで簡単にお金を稼ぐ
ことができちゃったんです!

それ以来、わたしは、 このノウハウを使って月に平均800万円以上
のお金を稼ぐことになりました。
月給24万円から月収800万円
自分でも信じられない程の大逆転人生です!!

知性もユーモアも感じられない文体はともかく、
キャッチコピーで月収93万円と書いてあるのに、ここでいつの間にか
月収800万円になっている。

さらに、多い月には1500万円のときもあると豪語し、実際に
1438万円あまりの入金があった証拠として、2006年10月
25日付けイーバンク銀行の画面画像を出している。
その上で、
「わたしが1400万円稼げるのだから、みなさんだって
その30分の1の50万円くらいなら案外簡単に稼げるんですよ!!」
と説く。

そして、「そのためには、わたしから情報商材を買いなさい」という
流れになるわけだ。

この、購入者が次の購入者を見つけ、その人が購入すればマージン
が入るという構造は、かつて社会問題となった、化粧品や健康食品
の連鎖販売取引に酷似している。

目先のカネに踊らされ、親族友人といった人間関係を次々に破壊した
連鎖販売取引は、現在、特定商取引に関する法律(特商法)によって
厳しく規制されている。

即違法というわけではないが、実質違法という扱いを受けている、
といっていい。

特商法における連鎖販売取引の定義は4点あり、石田の事業と対照さ
せると、この事業が連鎖販売取引に該当する可能性は高い。

<特商法による規定と石田の事業の適否>

●広義の商品の販売(そのあっせんを含む)の事業である。
 又は、有償役務の提供(そのあっせんを含む)の事業である。
→PDFファイルを販売する事業であるから該当。

●広義の商品の再販売、受託販売、若しくは、販売のあっせんをする
 者を誘引する。又は、同種役務の提供、若しくは、その役務の提供
 のあっせんをする者を誘引する。
 →購入者が販売のあっせんをする。
 つまり石田は、販売のあっせんをする者を誘引しているから該当。

●消費者に対して「特定利益」(紹介料や販売マージン、ボーナス等)
 が得られると誘引する。
→マージンが支払われるから該当。

●消費者対して、入会金、商品購入費、研修費等の名目で、何らかの
 金銭的な負担(「特定負担」という)をさせる。
→購入者は最初に商品代金を石田に支払うから該当。

インターネットでの消費者保護に詳しい弁護士はこう語る。

「このビジネスが連鎖販売取引であることは明らかです。したがって、
特商法による規制を受けることになる。この規制はたいへん厳しく、
販売者は氏名・住所・電話番号をはじめ、契約内容やクーリングオフ
についての規定を記載した書面を交付する義務を負うほか、実際より
著しく優良だと誤認させるような広告を禁止するなどしています。
石田は契約書の交付もしていないようですし、広告も誇大であると
認定される可能性は高い。これらの規定に違反した場合、『2年以下
の懲役又は300万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する(特商法
70条)』とされている。このことを考えれば、このビジネスは、
単に怪しいだけじゃない、立派な刑事事件になる可能性もあります」


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mixiで月収93万円の不労所得を得た男 (第2回)
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誇大広告による通信販売と連鎖販売取引が合体したようなこのビジネス
に対し行政はどう対処するのか。
経済産業省消費経済対策課に聞いてみた。

「こちらとしても情報販売の問題については認識しています。
ご指摘のようなケースの苦情も寄せられています。現在、特定商取
引法そのものの見直しを議論しているが、ダウンロード販売の見直し
についても対象になるはずです。今、中間のとりまとめをしていて、
その意見を元に年内に最終報告を取りまとめるのでしばらくお待ち
いただきたい。ご相談いただければ、できるだけ対応いたします」

行政は法律と予算がなければ動かない。今すぐ、行政処分を下して
営業を停止しなければ被害は益々拡大するばかりだ。

こうなれば、事業を大物顔で展開する石田和善なる人物について、
直撃取材を敢行するしかない。

石田のウエブサイトには、特商法に基づく表示で、
「販売者・株式会社ドリームゲート、運営統括責任者・石田和善」
「所在地・千葉県印旛郡XXX、電話番号・XXX-XXX-XXXX」などとする
記載がある
(ちなみにこれは、先ほどの連鎖販売取引の規定とは関係なく、通信
販売を行う事業者にはすべて課せられている義務である)。

さっそく電話をしてみたが、通じない。諦めず2日間に渡ってかけ
つづけたが、平日の昼間にも関わらずまったく出ない。

事態の真相を確かめるべく、ウエブサイトに表記されている住所へ
と向かった。

千葉県印旛郡の小さな町。南西から北東へと京成本線、それに並行し
て国道51号線が走り、国道から駅にかけて古い住宅が密集している。

その向こうには水田、そして複雑に入り組んだ形の印旛沼が迫る。
住所表記が旧番地のため、目的地を探すのは困難かもしれない。
そう思っていた。

残念ながら、その不安は的中した。目的地が見つからない。マンション
名と部屋番号はわかっているのだが、それらしきマンションも無かった。
そもそも集合住宅でさえほとんどない
(この地名の地域には集合住宅は数軒しかなかった)

が、それでも見つからないというのは…。地元住民に訊ねてみたが、
そのような名前のマンションには心当たりがないという。
最終的に交番で訊ねたところ「そういう所番地は存在しない」との返答。

結局、特定商取引法に基いて表記されている住所は、「そもそも存在しない」
「間違っている」のいずれかであることが判明した。この時点で、
立派な特定商取引法違反である。

仕方がない、とりあえず法務局で法人登記の謄本を取ることにする。
この地域を管轄するのは、JR総武本線佐倉駅に程近い千葉地方法務局
佐倉支局。クルマで10分程度の道程である。

正直なところ、法務局へは無駄足になるのではないかと考えていた。
特商法表記の住所は存在しないことがわかっている。
これが故意に隠蔽されたものだとすれば、会社そのものが存在しない
可能性も充分ある。

逆にいえば、会社が存在しているのなら、事実と異なる特商法表記を
することにそれほどのメリットは無い。
そんな小細工は、謄本を上げればすぐにわかることだ。

さらにいえば、石田なる人物が実在しているとの確証もない。
架空の人物である可能性もじゅうぶんに考えられる。

猛暑の中さんざん住宅街を歩き回った後で、そんなネガティヴな想像が
支配していた。

しかしこの予測は、思いもかけない形でひっくり返されることになる。

 法務局は、企業などの夏休み期間だったこともあり、閑散としていた。
法人登記と特商法表記の住所の不動産登記の両方を申請したのだが、
数分もかからずに入手することができた。

法人登記を見て、驚いた。
株式会社ドリームゲート(以下DGと略す)は、実在していた。
代表取締役は石田和善。実在するかも怪しいと思っていた石田が、
実在した。しかも本名で。

法人の目的は「インターネットを利用した各種情報提供サービス業務」。
確かにその通りなのだが、その律儀さが逆に可笑しい。
さらに取締役として、石田の妻と思われる女性の名前があった。

ちなみに資本金は50万円。1億6000万円を稼いだ男の同族企業としては、
いささか予想外に思える。

そして設立年月日は、平成18(2006)年10月25日。10ヶ月ほどしか
経過していないことになる。当然、石田が情報商材の販売を始めたのは、
これよりさらに以前のことである。

さらに驚くべきことに、DGの本社は、特商法表記の住所ではなかった。

そしてその住所は、石田の住所と一致していた(履歴事項全部証明書には、
代表取締役の住所が記載される。

会社の設立には代表取締役の印鑑証明を添付する必要があり、
その印鑑証明に記載されている住所が履歴事項全部証明書にも記載される。
すなわち、この住所は印鑑登録をした住所地に他ならない)。

さっそく、この地に行ってみた。
特商法表記の住所からそこからクルマで数分程度。真新しい新興住宅街の
一角に、その家はあった。瀟洒な外観に2台のクルマ。築年数は数年もいって
いないだろう。

上野から特急で1時間かかる地域だということを考えても、それなりの
暮らしぶりのようだ。

インターフォンを鳴らしても応答が無かったので、ドアをノックした。
いくらかして、40歳に届くかどうかという女性が出てくる。

「石田さんのお宅ですか?」

「はい、そうです」

「株式会社ドリームゲートの本社でもありますね?」

女性の返答が止まる。目が泳ぎ、頬が紅潮する。こちらの真意を測
りかねているようだ。気にせずたたみかけた。

「取締役の石田XXさんですね?」

この質問にも返答は無い。

「ご夫婦で事業をやっていらっしゃる?」

女性は、戸惑いながらも、小さく2度、頷いた。

この返答で、「ここに石田和善が居住していること」
「この女性が石田和善の妻であること」
「この女性がDGの取締役であること(DGが、石田と妻の同族企業であること)」
が確定した。

「私たちは、情報商材のビジネスモデルについて取材している
ジャーナリストです。石田さんがmixiなどを利用して実行されている
ビジネスについて、賛否両論さまざまな評価があるようですが、
その件でご本人にお伺いしたいことがあって、参りました」

そういって名刺を手渡した。

「えーと…アポイントは…?」
女性は、辛うじてそれだけを口にした。こちらとしては、アポイントを
取ろうとしたのに、電話が繋がらず、メールに返信が無く、住所も
間違っていたのである。

アポ無し取材は結果論にすぎない。そのように伝えると、女性は
「お待ちください」

といって引っ込んでしまった。

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mixiで月収93万円の不労所得を得た男 (第3回)
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数分後に再登場した女性は、なぜか、先ほどとは違って強気だった。
「石田は現在来客中で、対応いたしかねます」と言い放つ。

「こちら(自宅)にいらっしゃるんでしょうか?」

「いえ、仕事場に居ります」

「仕事場とは? ウエブサイトに表記されていた印旛郡XXXでしょうか?」

「え…ええ…」

「我々はその住所にも行ってみたんですが、該当する地番が存在し
なかったんです」

「え…それは…そんなはずは…ないと思いますが…」

そんなことを言われても、ないものはない。地番も、マンションも、
石田の仕事場も。

「実際、仕事場というのはどちらなんでしょうか?」

「いや、だからその、あの住所ですが…」

埒が明かない。と、ここで女性が逆襲をはじめた。

「それより、あなたがた、急に自宅まで押しかけてきて本人を出せなんて、
非常識じゃありませんか?」

これには我々も苦笑するしかない。
私たちは、自宅に押しかけたわけではない。DGの本社に押しかけている
のである。

それを自宅にしたのは石田の判断によるものであり、
我々の知ったことではない。

「奥様は役員になられていますが、ご一緒に事業をしているんですか?」

「え…いや、私は別に…あのヒトが…」

要するに、名義だけを貸しているのだろう。節税のためかも知れない。
いずれにせよ、これ以上この女性に突っ込んだところで、
実のある話は得られない

「どうすれば石田さんに連絡が取れますか?」
「き、今日か明日には、ご連絡を…」

それだけ言質を取り、取材班はDG本社を離れた。

結局2週間経過した今も石田からの返事はない。

こうした商品はインターネット上のクレジット決済代行会社
(ASP)で主に売られている。当該商品はASPのインフォカート
で長くランキング1位、2位であった。

そこでインフォカートを訪ね、ゼネラルマネージャーの石毛洋氏に
疑問をぶつけてみた。

「『mixiで月収93万円の不労所得を得た男』という商材について御社の
認識は」

「当社は審査部をハワイにおいている。そうした話は私のレベルでは
答えられない」

「クレームにはどのように対応しているか」

「商品に対するクレームについては、あくまで販売者と購入者のこと
だが、決済代行業者であるわれわれとしてもノータッチではない。
双方の話し合いがつかないときは間に入る。悪質な販売者が出た場合は、
われわれが販売者を制裁する可能性もある」

合法的に営んでいる以上、法人の経営方針に第三者が口を挟む義理は
ないが、審査部がハワイにあるという理由自体が常識的に理解できない。

発行人が殆ど日本の事業者であることを考えるならば、審査部門が
日本にあってこそ迅速な対応が取れるはず。

現に我々の取材に対応できていないのだから。

であれば、ダウンロード販売の決済ASPの上部に位置するカード会社
はどのような認識か。糾してみるべきだ。

JCB本社では、「通販であれば、特定商取引法を守らないような
悪質な業者は取引停止にする。そこまで至らないケースの場合は、
通常、手数料を上げるといった対応をしている。ダウンロード販売
の決済代行業者についての対応は社内で協議してご連絡いたします」
(広報部 広渡氏)

後日、時間をかけて検討したいので、時間がほしいという返答とともに、
逆に情報販売業界についての取材を受けることとなった。
JCBの前向きな姿勢は評価できる。

詐欺的な商材を買ってしまった場合、これまでの消費者はただ泣き
寝入りするしかなかった。
しかし、この6月8日には消費者団体訴訟制度が施行された。

消費者が手を組んで団体となり、消費者契約法に違反している事業者
に対して訴訟を起こし、契約や勧誘の差し止め請求を出来るようにし
たものである。

しかし、それでは時間がかかりすぎる。それを待つまでもなく、
返金運動などで圧力を強め、業界自体に自浄作用を促すべきではない
だろうか。そうしないと業界自体が自らの首を絞める結果になる。

 今後さらにカード会社各社、決済ASP、行政の取材を継続して
進め、情報販売業界の健全化を加速して行きたい。(了)


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